ビジネスフォンのセットを中古で購入する場合には、主装置とビジネスフォン機器がセットで販売されているケース、主装置・ビジネスフォンがそれぞれ単独で販売されているケースがあります。
主装置とビジネスフォンはそれぞれ同じ機種のものしか対応していませんので、ビジネスフォンを新設する場合にはセット購入が便利ですし、故障時の交換や増設の場合には単体での購入が便利です。
この記事では、ビジネスフォン・主装置の中古購入について解説します。
▶目次
１、ビジネスフォン・主装置の中古購入
近年は、ビジネスフォンや主装置を中古購入されるケースが増え、大手の企業でもコスト面を考慮して中古のビジネスフォンを購入されることも珍しくなくなりました。ビジネスフォン・主装置の中古購入について解説します。
ビジネスフォン・主装置の中古品とは
他の中古品と同様ですが、ビジネスフォン・主装置の中古品とは、いったん他の企業が下取りに出した商品のことです。新品の相場の３分の１～５分の１程度が価格相場となっており、最近ビジネスフォンの購入方法として認知度が高まっています。
中古品の中でも、比較的新しいもの（販売から３～７年程度）であれば、新品と同等の機能があるので、うまく選べば費用対効果が大きなものとなります。
中古ビジネスフォン・主装置の価格
中古のビジネスフォン・主装置の価格は、以下の要素でだいたいの相場が決まります。
- 機種の新しさ
- 機器の状態
- 機種の人気
当然ですが、機種が新しいほど機能が優れていることが多いので価格も高くなりがちです。
状態の悪いものはジャンク品という扱いになりますが、中古品として販売されている中でも状態が良くきれいな機器は、価格が高くなりがちです。
性能や新しさが同じ程度の場合、人気のある機種ほど価格が高くなりがちです。人気のある機種を購入した場合に、追加でビジネスフォンを追加する場合の買い替えや故障時の部品の取り寄せなどの際に融通が効くことが多いので、他の機種より高いからといてコストパフォーマンスが悪いとも言い切れません。
中古品の保証内容と故障リスク
新品でビジネスフォンを購入する場合には、１年間のメーカー保証がありますが、中古品の場合には当然メーカー保証はありません。その代わりに、販売店による保証が独自に設定されています。逆に言えば、保証内容を比較検討してどの業者から購入するかを選定するのも良いでしょう。
また、故障リスクについてですが、ビジネスフォンの故障リスクは10～15年といわれています。ビジネスフォンの機器が故障した場合には、故障した時点で交換すれば対応できますが、主装置の場合にはオフィスの通信設備全体に影響が及ぶので、故障前に交換できるようあらかじめ目安の交換時期を考えておきましょう。
２、ビジネスフォンの中古購入時の注意点
ビジネスフォンを中古で購入する場合の注意点について案内します。
主装置セット購入or単体購入
ビジネスフォンと主装置は、必ず同じ機種のものをセットで購入します。新規購入の場合には、あらかじめセット価格が設定されています。販売店に問い合わせましょう。
したがって、故障や増設などの際に主装置を交換したり機器を単体で追加購入したりする場合には、同一機種を選定しなければなりません。
中・長期で使用する場合には予備機を購入する
中古購入の場合、メーカーでの生産が終了している機種が多いため、販売店の中古品の在庫がなくなり次第、同一機種の購入手段がなくなってしまいます。
例えば、事業拡大によってビジネスフォンを追加購入したいときや、故障のため交換品が必要になった際に販売店の在庫が切れている場合には、購入手段がありません。中古品の入荷待ちをするか、費用をかけて主装置を含め一式新たに買いなおさなければなりません。
そういったケースを防ぐためには、予備機として少し多めにビジネスフォンを購入しておく、という手段もあります。
販売店の選定を慎重に
上記の保証に関してだけではなく、メンテナンスや機器の設定など丁寧に対応してもらえる業者を選定しましょう。残念なことですが、売っておしまい、という販売店は少なくありません。
また、販売実績が豊富で流通量の多い業者の場合には、工事の作業に慣れていること、中古ビジネスフォンの在庫を手配しやすいこと、といったメリットもあります。
販売店の選定は慎重に行いましょう。
３、まとめ
この記事では、ビジネスフォン（ビジネスホン）・主装置の中古購入について案内しました。
ビジネスフォンの購入方法として中古購入が一般的になるとともに、状態が良く新しめの機種も中古で購入しやすくなりました。コスト面でのメリットも大きいので、新品へのこだわりや、最新機能の必要性や安全性などをふまえて中古の機種を検討されるのもおすすめです。
中古品は主装置とビジネスフォンをセットで購入する方法と、必要な機器のみを買い足す方法があります。故障のリスクと保証内容、将来的な機器の購入のしやすさなど、将来的に高くつかないように注意しながら導入を検討してください。
