ビジネスフォン(ビジネスホン)を入れ替えるとき、リース期間が満了したとき、オフィスを閉鎖するときなどに、既存のビジネスフォン設備の取り外しをする必要があります。取り外し工事として、各ビジネスフォン機器、ケーブル、主装置などの機器の取り外し作業を行います。
これらの取り外し作業は、ビジネスフォンの設置と同様に、専門の資格である工事担任者に依頼しなければなりません。場合によっては工事費用が発生するケースもあります。
今回の記事では、ビジネスフォン、特に主装置の取り外しについて解説します。
▶目次
1、ビジネスフォンの購入を伴う場合の取り外し
ビジネスフォンの購入を伴う場合の既存の主装置や機器の取り外しについて解説します。
主装置・ビジネスフォンの撤去・取り外し作業とは
主装置やビジネスフォンの設備を一式交換する場合には、撤去・取り外し作業が必要です。
例え、購入したビジネスフォン設備であっても、古い機器をそのまま残しておくのは邪魔になりますし、主装置とビジネスフォンは同じセットでしか使用できないので古いビジネスフォン子機をそのまま置いておいても意味はありません。逆に、かなりのオフィスのスペースを無駄にしてしまいます。
リース契約満了の場合には、取り外ししたうえでリース会社へ返却しなければなりません。リースのビジネスフォンを買い取りしない限りは、機器はすべてリース会社の所有物となっているので、定められた期日内にビジネスフォン機器一式を漏れなく返却しなければなりません。
ビジネスフォン故障の場合
使用中のビジネスフォンが故障してしまった場合には、次の選択肢があります。
- 修理対応を依頼する
- 新品・中古ビジネスフォンを新たに購入する
必要な個所だけを修理に出すという選択肢です。新品ビジネスフォンの場合には、メーカーの保守契約期間が1年間と短いことから無償修理ができるとは限りませんが、リース契約の場合には途中解約ができないので基本的には修理対応による解決を図っていきます。
時間・コストともに修理に出すよりも新たに購入した方が安く済むケースもあります。この場合には、主装置やビジネスフォン機器の取り外しが必要になります。
購入やリース契約を伴う場合には費用の心配は不要
主装置やビジネスフォンの取り外しの場合には、工事担任者の資格保有者による取り外し作業が必要になりますので、工事費用が発生します。
しかしながら、ビジネスフォンの購入やリース契約を伴う取り外し作業の場合には、電話小事業者が取り外し作業も含めて作業を行ってくれるケースが多いです。料金に関しても、サービスで実施されるケースがほとんどです。
逆に言えば、故障して放置している箇所の取り外し作業などは、ビジネスフォンの増設や移設のタイミングで工事業者に相談するのが、コストを抑えるコツともいえます。
2、取り外し単体で依頼する場合
ビジネスフォンの主装置・機器の取り外しのみの工事が必要になるケースもあります。。
取り外し工事のみの依頼とは
ビジネスフォンや主装置の取り外しのみの工事を依頼するパターンとしては、オフィスの閉鎖に伴ってビジネスフォンを使用しなくなるケースや、規模の縮小に伴ってビジネスフォンから家庭用電話機に切り替えるケースなどがあります。
ビジネスフォン取り外しの費用相場
ビジネスフォン撤去工事を単独で依頼した場合には、取り外し費用が発生します。
取り外し費用は、ビジネスフォンの機器の台数などによって変わりますし、業者によってもまちまちなので一概には言えませんが、主装置1台につき5,000円程度、ビジネスフォン1台につき1,000円程度の費用が発生します。
これらに加えて、出張費や諸費用が加算され、見積書が提示されることになります。主装置の大きさによっても、若干費用の相場は変動します。
取り外し費用の削減方法
取り外し費用を少しでも削減するための方法としては、取り外しを行う主装置やビジネスフォンを下取りに出す方法があります。
購入から年数がそれほど経過していないもの(一般的には製造から5年以内)で、状態の良いもの、という条件はありますが、可能な場合には工事費と相殺できます。
下取り価格の目安は、販売価格の5~10%程度になります。
業者によっては下取り価格を買いたたくケースもありますので、取り外し作業と下取りを含めて複数の業者に見積もり依頼されることをおススメします。もちろん、工事後に新たに別の機器を導入する場合でも下取り依頼は可能です。
3、まとめ
この記事では、ビジネスフォン(ビジネスホン)・主装置の取り外し工事について解説しました。
ビジネスフォン設備を交換したり、回線を停止したりする場合には、取り外し作業を工事担任者の資格保有者に依頼しなければなりません。
新しくビジネスフォン設備を導入する場合には、導入作業を依頼する業者に依頼すれば、サービスで作業してもらえる可能性があります。
買い取り品の場合には、取り外しをした主装置やビジネスフォンを下取りに出すことで工事費用との相殺も可能です。